外資系企業の転職エージェントおすすめ14選

本ページでは外資系企業に転職したい方におすすめの転職エージェントを14コ厳選紹介（結論はこちら）します。

高い年収を支払っても優秀な人材を獲得したい外資系企業は多く、積極的に転職エージェントを活用した採用活動が行われています。
非公開求人も多いため、転職エージェントに登録すれば期待以上に好待遇な求人を紹介してもらえるかもしれません。

複数のエージェントに登録することで選択肢を広げ、信頼できるキャリアコンサルトのサポートを得て外資系企業の転職を成功させましょう。

※結論から見たい方は外資系企業で転職したい方におすすめ転職エージェント14選（こちら）をタップしてください。

外資系企業への転職が成功するためのノウハウも紹介していますのでぜひ参考にしてください。

★外資系転職の結論✅大手・実績で選ぶなら「JACリクルートメント」「ランスタッド」を利用しよう
✅アジアで転職したいなら「エンワールド」に登録しよう
✅英語力を活かして仕事がしたいなら「ロバート・ウォルターズ」に登録しよう
✅ 転職を急いでいない方は「ビズリーチ」「リクルートダイレクトスカウト」に登録してスカウトを待とう

転職エージェント選びで注意すべき4つのポイント

転職エージェントは多数ありますが、転職エージェント選びを失敗すると、希望の求人に出会えないだけでなく、必要なサービスが得られずに転職を成功させられない可能性が高くなります。
転職エージェントを選ぶ際に注意すべきポイントを4つ紹介します。

①必要なサポートを受けられるか

外資系企業への転職に特化したエージェントは、自己分析やキャリア設計へのサポートが薄いケースが多いのも事実です。また、英語での面接練習に付き合ってくれるかなど、選考サポートの内容も各社さまざまとなっていますので、利用する前に自分が希望するサポートが受けられるかどうか、確認しておいた方がいいでしょう。

②希望する業種・業界の求人を取り扱っているか

業種別に特化したエージェント（外資系金融企業特化や、外資系戦略コンサル特化など）も多数存在しており、エージェント選びに失敗すると、希望業種の求人がほとんどないこともあり得ます。
逆に、希望の業種が明確であれば、そのような業種特化型エージェントを探してみることで、独占求人を紹介してもらえたり、より詳細な情報をもらうことができます。ただ、業種が定まっていない場合は、幅広い業界の求人を取り扱っているエージェントを利用しなければ、選択肢の幅が狭くなってしまうでしょう。

③スキル/レイヤー/年収の制約がないか

特定のスキルを持った人のみ利用できるエージェントもあります。例えば、マネジメント・管理職以上の経験がある人のみ利用できるものや、ビジネスレベルの英語が使える人のみ（外資系企業の目安：TOEIC最低700点以上）利用できるもの、年収XX万円以上の人のみ利用できるなど、さまざまです。利用しようとしているエージェントにそのような制約がないかどうか確認しておくことで無駄な手間が省けます。

④求人数は十分か

保有している求人数が十分でないと、選択肢の幅が狭まってしまいます。とはいえ、利用する前から非公開求人数を把握することはできませんので、自分の経験や希望を伝えて、希望に近い求人をどれだけ紹介してもらえるかで判断するのがいいでしょう。

※以下、外資系転職に強いエージェントを14コ厳選して紹介させて頂きました。
　上記のポイントを意識しながら、あなたに合った転職エージェント選びに活かしてもらえたら幸いです。

★外資系転職の結論✅大手・実績で選ぶなら「JACリクルートメント」「ランスタッド」を利用しよう
✅アジアで転職したいなら「エンワールド」に登録しよう
✅英語力を活かして仕事がしたいなら「ロバート・ウォルターズ」に登録しよう
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外資系企業とは？

外資系企業とは、外国の企業/個人が資本をたくさん出している日本企業のことを指します。
”資本”とは事業活動の元手となる資金のことで、株式や持分を保有していること＝資本を出していると言えます。
”たくさん”について、明確な定義はありませんが、経済産業省の「外資系企業動向調査」では、資本の1/3が外資である企業を調査対象としてします。

また、外資系企業には以下の3種類があります。

①外国企業が日本法人を設立するケース
②日本企業と外国企業が日本国内に合弁会社を設立するケース
③既存の日本企業の株式/持分を外国企業/個人が取得するケース

どのパターンに該当するかによって、会社の制度や企業文化が大きく異なるため、外資系企業への転職を考える際には、どのパターンが当たるのかを理解しておくことが重要でしょう。

外資系企業の特徴 〜日本企業との違いは？〜

外資系企業は、日系企業と比較してどのような特徴があるのでしょうか？
企業差はありますが、比較的多く見られる特徴を「制度」「企業文化」面に分けて、それぞれ紹介します。

制度の違い【4点】

①ジョブ型雇用

最も日本と異なるのは「ジョブ型」雇用ではないでしょうか。
日系企業の総合職の場合、「職能型」と言って個人に仕事を割り当てるのが特徴ですが、「ジョブ型」雇用は、ポストに仕事を割り当てる特徴があります。
ビジネスを行うために必要な役割・責任を、ポストとして定義し、ポストに見合う人材を採用していくのです。「職能型」では、ポテンシャル人材を採用して、個人の成長に合わせて少しずつ役割を増やしていくという違いがあります。

「ジョブ型」では、各個人がやるべきことが明確なので、特定の業務への熟練度も上がり、業務が効率化されて業務時間が短くなるため、結果として、残業時間が減ったり、有給を取得しやすくなったりと、ワークライフバランスの向上にも繋がります。

• ジョブ型雇用を採用する欧米系企業であっても、将来経営に関わることが見込まれるようなエリート層の人材は「職能型」で、昼夜問わず働いているケースも多いと言われています。

②成果主義（合理的・年収アップしやすい）

外資系企業は、個人がどれだけパフォーマンスを発揮したかが最も重要な評価ポイントとされます。いわゆる成果主義と言われるもので、成果が出せればポストに紐づくベース給にプラスして、インセンティブ給が支払われます。
逆にパフォーマンスが低い状態から改善が見込まれなければ、昇進が叶わないばかりか、やむなく降格させられるケースもあるでしょう。
（日本法人格を所有している以上、法律的に即日解雇はできません。）
また、ポストに求められる成果よりも高い水準でパフォーマンスを出し続ければ、上のポストにチャレンジし、一気にベース給を押し上げることも可能です。

日本の企業では、ポストではなく職務等級に給与が紐づいているケースが多く、役割以上のパフォーマンスを出したとしても、それが直ぐに高いポジションへの昇進や給料アップに繋がるわけではありません。また、年次とともにある程度自動的に昇格・昇給していく特徴があります。

③教育制度の違い

ジョブ型を採用していることもあり、既に一定のスキルを持った人材を集め、そのジョブに必要な最低限の教育しか行わないケースが多いことも特徴です。一方、日系企業は長期的視点で人材を育てていくため、特に若手のうちは教育に手間暇をかける傾向があります。

ただし日系企業においても、そのように手厚い研修があるのは新入社員や第二新卒社員がメインで、中途採用の場合は、外資系企業と教育の差は大きくないのではないかと考えられます。

④福利厚生の違い

福利厚生には、法定福利厚生（健康保険、雇用保険など）と、法定外福利厚生（社員食堂、住宅手当、育児手当など）があります。外資系企業では、法定外福利厚生が手薄いケースが多くあります。日系企業でも企業差がありますが、自由に使えるお金への影響が大きい住宅手当がある外資系企業は稀と言えるでしょう。

企業文化の違い【5点】

①スピード感がある

各個人の役割や責任に基づいて各々が素早く意思決定していくため、スピード感があると言われています。
日系企業では、重要な決断であればあるほど上層部や他部署に慎重にお伺いを立てながら進めることも少なくないでしょう。また、呼ばれたから何となく会議に参加している、自分の仕事かどうかよく分からないけど人に頼まれたから対応している、という日系企業特有の事象も少なく、自分が本質的にやるべきことに集中することができます。
職種にもよる部分ではありますが、細部まで作り込むのではなく、スピーディにアウトプットを出すことが求められる傾向があります。

②多様性が認められている

成果主義に紐づきますが、若くても、女性であっても、外国籍であっても、セクシャルマイノリティや、身体的特徴を抱えていたとしても、ポストに見合う実力を持っていれば、活躍できる特徴があります。
日本でも女性活躍推進が叫ばれて数年が経っていますが、まだ女性管理職比率は低いままです。また、一部のIT系企業を除いては、20~30代で重要な事業の責任者に登用されることは滅多にありません。
外資系企業においては、同じようなバックグラウンド・考え方の人ばかりが集まっていては、想像の範疇でしかアイディアを出すことができず、多様性がない状態はむしろリスクと考える企業も少なくありません。

③社内の忖度が少ない

外資系企業では忖度のような非言語コミュニケーションが少ないと言われています。多国籍のメンバーが働いているため、直接的に言語化しなければ意図が伝わらない、という背景があります。
また、日本のように終身雇用ではなく転職が当たり前という意識も根付いているため、必要以上に上位者の機嫌を伺うこともありません。

④ビジネストレンドへの取り組みが早い

ビジネス機会として、デジタルやESG（環境・社会・ガバナンス）への、取り組みの重要性が取り沙汰されて久しいですが、外資系企業はそのようなビジネストレンドへの取り組み（例として、CDOの設置や、ESG投資の増加など）が日系企業に比べて早い傾向があります。
トレンドに敏感な外国企業/外国人が経営に参加していることで、日本法人にも良い影響があると言えるでしょう。

⑤休暇はとって当たり前

休暇は仕事の効率を上げたり、創造性を高めたりする上で必要不可欠と考える人が多い傾向にあります。法定休日は日本法人であれば日系企業と変わりませんし、法定外休日も外資系企業だからたくさんあると言うことではないでしょう。

しかし、マインドの違いによって、休暇を取ることをポジティブに捉える傾向が強い外資系企業と、ネガティブに捉える傾向が強い日系企業とでは、取得のしやすさが異なってくるでしょう。

その他の違い、注意点

その他の注意点として、外国企業が日本法人を設立するケース（①）の場合は、急に日本から撤退することも考えられます。
日本市場で事業を軌道にのせられなければ、撤退してより可能性のある市場へ移行したり、別の既存市場に集中することも考えられ、急に無職になるケースも考えられます。

外資系企業に向いている人

以上から、外資系企業に向いているのは以下の方と言えるでしょう。

逆に、以下のような方は、外資系企業で働くことにストレスを感じてしまうでしょう。

先に述べた外資系企業の特徴は全ての外資系企業に当てはまる訳ではありません。
転職を考える際には、自身がどのような特徴を重視するのかを踏まえて確認することが必要です。

外資系企業の転職動向 〜雇用見通し・ニーズのある業界・職種 など〜

外資系企業への転職動向はどのようになっているのでしょか？

外資系企業の数

経済産業省による2020年度の「外資系企業動向調査」によれば、外資系企業は約5,700社。
そのうちアメリカ系企業が約20%、中国を含むアジア系企業が約30％、ヨーロッパ系企業が約40%となっています。
業種別では、卸売業が39%、製造業が17％、サービス業が約16%、情報通信業が約10%となっています。

外資系企業の雇用見通し

雇用見通しについて、「増員する」と回答した企業は24.7%で、2019年度調査の36.6%からは減少しています。新型コロナウイルス感染症による経済縮小の影響が大きく、一時的なものとも考えられるでしょう。
「現状を維持する」と回答したのは約70%で、欠員が出た場合に補完的に採用することが見込まれます。

ニーズの高い業種

増員すると回答した企業のうち最も多かったのが、卸売業で36%、次に多いのが情報通信業で18%、サービス業で15%、製造業で14%となっています。

ニーズの高い職種

日本での事業拡大を計画している機能は、最も多いのが「営業・販売・マーケティング機能」であり35％。
海外のR＆Dで生まれた新たなサービスや商品を、日本市場に送り出す役割を担うケースが多いのではないでしょうか。

その他「経営企画」「研究開発」「製造・加工」の機能については、7%の企業が拡大を図ると回答しており、一定のニーズがあるものと見込まれます。

外資系企業への転職を成功させる２つのポイント

外資系企業への転職を成功させるためにはどのような点がポイントになるのでしょうか？
自身のキャリアプランや価値観に合った企業に入社し、活躍するためのポイントを、「スキルマッチング」と「制度や企業文化とのマッチング」の２点から紹介します。

①スキルマッチング

まず、自分のスキルや強みと企業側が求めるものがマッチしている必要があります。

仕事内容や求められるスキル、マインドを理解

外資系企業の場合、ポテンシャル採用は稀で、明確に定義された役割や責任を果たせることが示せないと採用されません。まずは、仕事の内容や求められるスキル、マインドを正しく理解することが第一ステップです。

• 【英語力は必須？】
  スキルとして英語力が求められるかどうかは、ポジションによりけりと言えるでしょう。特に上層部になればなるほど、本社や他の海外支社とのコミュニケーションも多くなり、ビジネスレベルでの英語力が必要となります。一方で、国内の営業を担当するスタッフなど、直ぐに英語力が必要とされないケースもあります。

アピールできるスキルや経験、強みを整理

自身が持っている、アピールできるスキルや経験について、整理していきましょう。もし、希望するポジションに対してスキル・経験・強みが不足していると感じるのであれば、現職や外部の学習機関などを利用して、重点的に磨くことも考えられます。

書類や選考でアピールする

最後に自身のスキルや強みをアピールしましょう。ここでは、仕事内容や責任を理解していること、その上で自分のどんなスキルや経験が活かせるかを伝えていくことが重要です。

②制度や企業文化とのマッチング

制度や企業文化が合わないと、毎日の仕事にストレスを感じてしまい、パフォーマンスが発揮できません。この点もマッチさせることが長期的に活躍できる重要なポイントです。

求める制度や文化を整理

まず、自身が外資系企業に求める制度や企業文化について、その優先順位を明確にしておきましょう。
（ジョブ型、年功序列なし、残業ほとんどなし、女性管理職が多い　など）

応募企業に求める制度や文化があるか確認

日系企業を買収した外資系企業の場合に多く見られますが、制度は外資系企業ではあるものの、企業文化は日本企業のままということもあり得ます。企業のことをよく知る人に確かめることも必要です。

転職エージェントを利用するメリットとデメリット

転職活動を進める場合、転職エージェントを利用するパターン、知人などに紹介してもらうパターン、独力で進めるパターンなどがありますが、結論として、転職エージェントを利用することが最も成功確率を上げられると言えます。

転職エージェントを利用する、メリットやデメリットを紹介します。

転職エージェントを利用する5つのメリット・特徴

①非公開求人を紹介してもらえる

非公開求人とは、企業の採用ページや、転職サイトで一般公開されていない求人情報を指し、外資系企業は採用の手間を減らすために、非公開求人としてエージェントに預けているケースが多いものです。（他にも、事業戦略上隠しているケースや、ガバナンス上非公開にしているケースもあります）
独力で進めているだけでは、知り得ない求人を紹介してもらえる点はメリットと言えるでしょう。

②企業やポジションの詳細な情報をもらえる

応募を検討している企業の制度や企業文化、ポジションの仕事内容について、詳細な情報をもらうことができます。自分で転職活動を進める場合、口コミやHPなどからしか得られない場合が多いでしょう。特に、外資系に強みのあるエージェントは、1人が企業への営業と求職者サポートの両面を担っているケースが多く、対面するアドバイザーが深い企業の情報を持っていることも少なくありません。

また、優秀なキャリアアドバイザーが担当者についた場合、専門的な業界情報、的確な転職アドバイスを得られるでしょう。

③英文レジュメのサポートや、英語での面接対策などをしてもらえる

外資系企業の選考では、英文でのレジュメ（履歴書のようなもの）や英語で面談に応じることを求められることもあります。事前にどの言語で選考が行われるか情報をもらえるだけでなく、書類選考に向けた添削や、面接の練習に付き合ってもらえることが多く、慣れていない方にとっては心強いサポートと言えるでしょう。

④外資系企業へ推薦してもらえる

転職エージェントは推薦状を書いて企業側に求職者を紹介するケースが多くあります。クライアント企業の仕事と求職者の経験やスキル両方を、客観的に見てマッチしていますよ、ということを伝えるのです。
もし、選考で思ったような回答ができず後悔するようなことがあった時にも、少しでもプラスに働く要素があるのは心強いポイントでしょう。

⑤日程調整や条件交渉を代行してもらえる

エージェントを活用すると、企業との選考日程調整を代行してもらうことができます。現職が忙しい場合にも、希望日程を伝えるだけでいいので、現職と並行しながらでも転職活動を進めやすくなるでしょう。
また、内定をもらった後は、入社日や給与、その他の制度利用など、自分では伝えづらい条件面での交渉を代行してもらうことができます。

転職エージェントを利用する２つのデメリット・注意点

基本的に無料で利用できることが大半の転職エージェントは、使い方を間違えなければデメリットはほとんどないと考えられます。しかし、以下のような点は注意が必要でしょう。

①保有求人数が少ないエージェントもある

保有求人数は、エージェントによって差が大きく、営業力の差から優良求人を多く確保できていないケースや、戦略的に求人を絞っているケースなどがあります。
安易にエージェントを絞ってしまうと、選択肢の幅が狭くなってしまい、最も適した転職先に出会える可能性を潰してしまいます。

保有求人数が多ければいい訳ではありませんが、最初から絞るのではなく、気になるエージェントがあれば複数登録してみるのがいいでしょう。案件を紹介してもらった後に継続して利用するエージェントを絞っていくことが有効です。

②キャリアアドバイザーとの相性が悪いケースもある

エージェントを利用すると、キャリアアドバイザーが求人の紹介や選考のサポートをしてくれますが、アドバイザーと相性が悪いケースや、アドバイザーが未熟であるケースもある点注意が必要です。

求職者のキャリアプランに合った求人を紹介するのが良いキャリアアドバイザーと言えますが、残念ながら、内定をもらいやすそうな求人を紹介する、アドバイザーの判断で優良な非公開求人を紹介しないこともあります。また、ドライな対応をされたり、書類の添削が大雑把だったりと嫌な思いをするケースも散見されます。

キャリアアドバイザーに振り回されないようにするには、自分自身で転職活動の軸を持ち、キャリアアドバイザーに対しても厳しい目で評価していくこと、そしてキャリアアドバイザーが合わないと感じたら、変更を申し出ることも重要です。

以上、あなたの転職活動の参考となれば幸いです。

納得のいく転職ができますように！

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